乗らなくなったバイクはどうする？一時抹消を詳しく解説

バイクにしばらく乗らなくなると、バイクを一時抹消するのが一般的です。

ところが、バイクの一時抹消は色々と書類や手続きがあって、面倒に感じられる方も多いのではないでしょうか？そこで今回は、バイクの一時抹消の手続きを解説いたします。

バイクの一時抹消とは？

バイクの一時抹消とは、バイクの使用を一時的に中止する場合に行う手続きのことです。

入院や海外出張などで長期間を使用しないものの、将来的にまた使いたいといった際には、バイクを一時抹消しておくと便利です。

なぜバイクの一時抹消が便利なのでしょうか？次に、これをご説明いたします。

バイクを一時抹消するメリットとは？

実は、バイクを一時抹消するメリットは4つあります。

・税金の支払いを止められること
・売却する時のトラブルを防げること
・自賠責保険や任意保険の還付金が受け取れること
・一時抹消したバイクを再び登録できること

このメリットを活かしたいところですが、一時抹消の手続きを一体どうすれば良いのでしょうか？次に、この疑問を解決いたします。

軽二輪（126cc～250ccまで）の一時抹消の手続き

一時抹消に必要な書類

126cc～250ccまでのバイクを一時抹消する際には、

・ナンバープレート
・印鑑（認印）
・軽自動車届出済証
の3つが必要です。

これらを用意したら、運輸支局に持っていきましょう。

一時抹消の手続きの手順

運輸支局での手続きの手順は以下の通りです。

1. 運輸支局の受付で一時抹消の手続きをしたいと言って、「手数料納付書」、「申請書（軽二輪第５号様式）」の2つの書類を入手する。

2. 入手した書類にそれぞれ必要事項を記入する。

2.1. 手数料納付書には、ナンバー、所有者氏名を記入する。

2.2. 一時抹消登録申請書には、業務種別の9、抹消の2、ナンバー、車体番号の下7桁、申請人（所有者）の指名、住所、申請日を記入し、一時中止にチェックし、印鑑を押す。

3. 運輸支局のナンバー返納窓口に、ナンバープレートを返納し、手数料納付書に返納確認印が押される。

4. 運輸支局窓口に用意した書類も記入した書類も提出し、軽自動車届出済証返納証明書が交付されるまで待機する。

5. 窓口で名前や整理番号を呼ばれ、登録識別情報等通知書の交付を受ける。

これで一時抹消の手続きが終了となります。

軽二輪（126cc～250ccまで）を一時抹消する注意点

バイクを一時抹消する際には、いくつかの注意点も考慮しておくことが大切です。

軽自動車届出済証返納証明書はバイクを再登録する際に必要なので、大切に保管しましょう。

そして、申請手数料は無料なので、お金を用意せずに手続きを済ませます。

次に、バイクの一時抹消に申請する際には、他の書類を求められることがあります。

地域によっては、自動車税（環境性能割・種別割）申告書も運輸支局の税事務所への申告も必要な場合があるので、運輸支局で確認しておきましょう。

軽自動車届出済証の記載内容と現在の住所や氏名・名称が変わっていると、個人の場合は、次の書類が必要です。

・住民票等（発行後3ヶ月以内）のもの（写し可）
その際、個人番号（マイナンバー）の記載されていない住民票を用意しておきましょう。
一方、法人の場合は、必要な書類は以下の通りです。
・商業登記簿謄本等（発行後3ヶ月以内）のもの（写し可）
・申請書（ＯＣＲ申請書軽二輪第1号様式）

自動車運送事業の用に使う自動車の場合は、「事業用自動車等連絡書」が必要です。

代理人申請の場合は、使用者の記名がある委任状が求められます。

上記のような事情があれば、他の書類も事前に用意しておくようにしましょう。

小型二輪（251cc以上）の一時抹消の手続き

251ccのバイクを一時抹消する際には、
・ナンバープレート
・印鑑
・自動車検査証
・印紙代の350円
の4つが必要です。

これらを用意したら、管轄の運輸支局へ！

基本的に手続きの流れと注意点は125cc～250ccのバイクと同じですね。ただし、印紙代として350円を支払う必要があるので、覚えておきましょう。

原付（125cc以下）の一時抹消は可能？

もちろん、排気量が125cc以下の原付も一時抹消することが可能です。ただし、これは原付が盗難された場合に限ります。その際は、警察署に盗難の届出を済ませた後に、次の書類を持参して市役所に行きましょう。
・申告済証
・本人確認書（代理人申請の場合は、代理人の本人確認書類）
・受理番号・盗難日時・場所・届出を確認できるもの

故障など、盗難以外の理由で原付を一時抹消することは不可能です。たとえ使わない原付であったとしても、4月1日時点で所有していれば、自動車税（種別割）の課税対象になります。

廃車の手続きをしていたとしても、廃車処分や譲渡をせずに所有していれば、廃車手続きを無効と見なされ、課税が生じるので、注意が必要です。